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ビジネス向けChatGPTサービス「ChatSense」がフォルダ分け機能を実装。

ナレッジセンス

2023年8月15日

無料プランの「スタータープラン」から利用可能。これにより、ビジネスでのAI活用、プロンプトの管理がより便利になりました。

株式会社ナレッジセンス(本社:東京都中央区、代表取締役:門脇敦司、以下ナレッジセンス)は、当社が提供する法人向けChatGPTサービス「ChatSense」について、フォルダ分け・ドラッグ機能を実装し、無料の「スタータープラン」から利用できるようにリリースしました。

本日(2023年8月15日)より、フォルダ分け・ドラッグ機能が利用可能になります。https://chatpro.jp/?r=11


■ 機能リリースの背景 ― 「AIを、もっと業務で活用しやすく」

ChatGPTをはじめとする生成AIは、業務に活用し、その効率化を図るための有効なツールとして、非IT系の企業においても、社内外から導入の要望が大きくなっています。ナレッジセンスがリリースした「ChatSense」においても、直近の数ヶ月で益々の引き合いをいただき、徐々に大手企業等に導入されています。

しかし、これまでの「ChatSense」には、AIとの会話を有効に分類する方法がなく、日々の業務で活用するためには不便になっていました。またOpenAI社の提供するChatGPT自体にもそのような機能は現在(※)なく、同様の不便が存在します。この度、そのような要望を踏まえた機能の実装とリリースを決定しました。

(※2023年8月15日現在)


■ 新機能「フォルダ分け・ドラッグ機能」について

1.無限の階層構造を表現できる

これまで、AIからの回答はすべて1階層で表現されており、お気に入りや過去のプロンプトを探索する際に、手間がかかっていました。この度のアップデートにより、フォルダの作成、フォルダの入れ子構造を表現できるようになり、実質、制限なく自由に階層構造を作れるようになり、ユーザーの手間が大きく減りました。

2.フォルダ、ファイルはドラッグして階層を変えられる

この度のフォルダ機能実装に際し、同様に発生するニーズ「フォルダの整理」に対応する機能も、併せて実装されています。ドラッグ&ドロップで階層構造を変えられるようにすることで、直感的なシステム操作を可能にし、業務での活用が、より一層推進されるようにしました。

3.フォルダ名、ファイル名は自由に編集可能

フォルダ、ファイル機能は、名称の変更や削除にも対応しています。削除したいフォルダやファイルは、直感的な操作からいつでも名称変更、削除することができるので、効率的な操作による使いやすい体験を実現しています。

ChatProの導入など詳細は、以下の紹介ページをご覧ください。

https://chatpro.jp/?r=11


■ 学習データに使われない、法人向けChatGPTサービス「ChatSense(チャットセンス)」について

「ChatGPT」は、2022年秋に米OpenAI社がリリースした大規模言語モデルの一種です。ナレッジセンスが提供するChatSenseは、ビジネスの業務効率を向上させDXを推進を行う企業を対象とし、データ流出やコスト面での不安や障害を抑えて、社員が最新AIを活用できるようにするサービスです。

チャット内容をAIの学習から守る機能、社員アカウントを組織が一元管理できる機能など、通常のChatGPT含む、生成AIサービスには見られないビジネス向けの機能が特徴です。


■ ナレッジセンスについて

ナレッジセンスは、企業のDXを加速し、あらゆる社員の生産性を向上させるため、法人向けChatGPTサービス「ChatSense」・事業コンサルティングを提供しています。ChatProだけでなく、生成AIに関する複数のサービスをリリースし、グローバルのユーザーに提供している実績がございます。ナレッジセンスでは、生成AIを活用して社員の業務効率を加速したい企業からのご相談をお待ちしております。

https://knowledgesense.jp/

ナレッジセンスは、生成AIを利用して社員の生産性を大幅に向上させ、デジタルトランスフォーメーションを推進するための活動に尽力して参ります。

以上


■ 会社概要

会社名:株式会社ナレッジセンス

本社:東京都中央区八重洲2丁目8-7 福岡ビル6階

代表者:代表取締役CEO 門脇 敦司

設立: 2019年4月10日

事業内容:

・「ChatSense」および生成AIテストサービス「Ozone」などの企画・運営

・生成AIを活用したDX戦略コンサルティング

・社内外向けのソリューション開発

https://chatpro.jp/?r=11

本文中に記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。


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